一般財団法人材料科学技術振興財団 MST
最終更新日:2024-04-03 10:00:31.0
研究開発を強力サポート 「受託分析サービス」
基本情報研究開発を強力サポート 「受託分析サービス」
お客様からお預かりした材料・製品の機器分析を行います。前処理から測定までをお引き受けし、分析データをご提供します。
知識豊富な営業担当が、適した分析プランをご提案します。
確かな品質と安心のサポートで、お客様に疑問を残しません。
半導体・金属・電池などのエレクトロニクス分野、医薬品・化粧品・食品などの
ライフサイエンス分野の分析に幅広く対応します。
分析手法のご相談から承っております。
分析費用のお見積りもお気軽にお問い合わせください。
分析に関するお問い合わせ・お申し込みはお電話やお問い合わせより、
受け付けております。
【分析データ例】
○TEM分析 原子レベルまで観察
○SIMS分析 不純物の濃度を評価
○XRD分析 X線で結晶を特定
その他詳細は、カタログをダウンロード、もしくはお問い合わせください。
研究開発を強力サポート 「受託分析サービス」
MSTでは各種材料や研究の受託分析、受託解析、受託評価サービスを行なっています。
知識豊富な営業担当が、最適な分析プランをご提案!確かな品質と安心のサポートで、お客様に疑問を残しません。
半導体・金属・電池などのエレクトロニクス分野、医薬品・化粧品・食品などの
ライフサイエンス分野の受託分析・受託解析に幅広く対応します。
・分析手法のご相談から承っております。
・分析費用のお見積りもお気軽にお問い合わせください。
・分析に関するお問い合わせ・お申し込みはお電話やお問い合わせより、受け付けております。
【受託分析データ例】
○TEM分析 原子レベルまで観察
○SIMS分析 不純物の濃度を評価
○XRD分析 X線で結晶を特定
その他詳細は、カタログをダウンロード、もしくはお問い合わせください。 (詳細を見る)
2022年4月15日(金)MST熊本営業所がオープン致しました!
MST九州地区初の熊本営業所がオープン致しました。
熊本営業所を拠点とし、九州地区のお客様へ更なるサービス向上を目指します。
貴社へ訪問してのお打ち合わせ、営業所での分析相談も可能です。
東京本部(ラボ)との密接な連携で納得の品質・納期を実現します。
ご期待ください。
開所日:2022年4月15日(金)
住所:熊本県菊池郡大津町室161-1 ステーションM 102
※サンプルのご送付は、東京都世田谷区の本部宛てにお願いします。
本部住所:東京都世田谷区喜多見1-18-6
電話番号:090-7017-3882(担当:武田) (詳細を見る)
前処理⾃動化システムによるPCR検査
〜⼈協働ロボットを⽤いた独⾃の前処理⾃動化システムをPCR検査に導⼊〜
PCR検査において感染リスクが伴う⼯程を⾃動化することで検査者を感染リスクから守り、作業負担を軽減します。クロス汚染の回避、トレーサビリティ確保にも配慮したシステムです。
⼀般財団法⼈材料科学技術振興財団は、⼈協働ロボットを⽤いた独⾃の前処理⾃動化システムを導⼊し、本システムによる新型コロナウイルスPCR検査を7⽉から開始いたします。
動画をご覧になりたい方はこちらから ➡
Instagram:MST材料科学技術振興財団 PCR検査【公式】(@mst_covid19.pcr) (詳細を見る)
MST【千歳営業所】 OPEN!
MSTとして北海道エリア初の千歳営業所を開所します。
千歳営業所を拠点とし、北海道エリアのお客様へ更なるサービス向上を目指します。
また東京本部(ラボ)との密接な連携で納得の品質・納期を実現します。
ご期待ください!
開所日:2024年4月11日(木)
住所:北海道千歳市柏台南1-3-1 千歳アルカディア・プラザ 160 号室
※サンプルのご送付は、東京都世田谷区の本部宛てにお願いします。
本部住所:東京都世田谷区喜多見1-18-6
電話番号:090-4001-1578(担当:柳町) (詳細を見る)
取扱会社 研究開発を強力サポート 「受託分析サービス」
受託分析サービスで、研究開発を行う皆様をサポートします! 半導体・金属・電池などのエレクトロニクス材料や、医薬品・化粧品・食品・環境などのライフサイエンス分野に幅広く対応。 SIMS・TEM・XRD・ICP-MS・GC/MS・AES・SEM・EPMA・EELSなど、さまざまな分析装置を保有し、分析ニーズに応えます。 まずはご相談下さい。 ◆事業領域◆ 1. 科学技術分野における材料に関する基礎的研究及び解析・評価。 2. 半導体、生理学生化学、バイオ関連分野及び各種先端的分野についての基礎的研究及び解析・評価。 3. 1、2号に掲げる国内外における関連分野の研究機関又は個人に対する表彰及び支援。 4. 1、2号に掲げる研究成果等の出版または出版の支援。 5. 1、2号に掲げる国内外における関連分野の調査。 6. 1、2号に掲げる国内外における関連分野に関する研修の実施及び支援または研修所の運営。 7. その他目的を達成するために必要な事業。
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