データライブ株式会社【第三者保守データライブ事例】進むIT基盤の第三者保守化

最終更新日：2023-10-18 18:09:02.0
印刷用ページ

各業界で進むIT基盤の第三者保守化。具体的な事例から第三者保守サービスにデータライブが選ばれるポイントを探る。

さまざまな業界で選ばれ全国1,800社・累計90,000台の長期稼働を支えるデータライブの第三者保守サービス。
メリットや導入ケースを探る具体的な事例をまとめました。
＜データライブ第三者保守化のメリット＞
１．ハードウェア保守費のコスト削減効果
２．分散した契約・障害窓口の集約効果
３．異なる保守終了期限の機器群を、期限「末揃え」（まつぞろえ）効果

＜データライブ第三保守化の成功ケース＞
● ケース１：システム更改サイクルの調整（新システム更改までの期間に適用）
● ケース２：レガシーシステムの維持（終息未定のシステム長期保守に適用）
● ケース３：IT基盤の長期保守計画（保守期限の制約を回避する次期の長期計画）

＜IT基盤の第三者保守(EOSL延長保守)とは＞
IT基盤を構成する、サーバ、ストレージ、ネットワーク機器について、メーカー保守終了後（EOL・EOSL後）も保守を継続するサービスです。

データライブ第三者保守の導入事例

基本情報【第三者保守データライブ事例】進むIT基盤の第三者保守化

＜データライブの物流とサービス品質＞
第三者保守サービスを支える、独自の生産物流サプライチェーン拠点。
★選ばれる保守サービス
豊富なEOSLパーツを背景に、保守手順や独自のパーツ適合情報を整備し技術的な検証を経てサービスをご提供。交換パーツ物流、保守パートナー網を整備し、日本全国をカバー。（メーカー同様、地域・機種により対応レベルは異なります。）EOSL保守専門事業の強みを活かした保守サービスは、多くのIT企業やエンドユーザーから選ばれています。

＜全国1800社・90,000台の長期稼働を支える保守サービス＞
EOL,EOSLにとらわれない第三者保守の活用でITハードウェアの保守期間を長期化する「EOSL延長保守サービス」は、全国1台からご利用でき、さまざまな業界で選ばれ全国1,800社・累計90,000台の長期稼働を支えています。

＜EOSLハードウェア専門の物流拠点＞
80万点超のメーカー販売終息パーツ在庫を備蓄するデータライブ関東ストックセンター。建物面積1,400坪（4,600平米）。ここで整備した保守パーツは、全国の拠点に配備され、ご契約中の機器障害に備えております。

価格帯	お問い合わせください
納期	お問い合わせください
型番・ブランド名	第三者保守データライブ導入事例集2022年度版
用途／実績例	＜カタログ目次＞・第三者保守化の３つのメリットと３つの活用ケース・導入事例（金融業）・導入事例（医療・病院）・導入事例（航空・空港）・導入事例（公共・地方自治体）・導入事例（メーカー）・導入事例（流通・アパレル）・導入事例（IT基盤マネジメント）・導入事例（文教・科学）・オンサイト保守サービス内容・サービス適用外条件・FAQ よくあるご質問・サービス開始までのお手続き・障害発生時の対応フロー・お問合せ窓口＜用語について＞（※）「第三者保守」とは、ITハードウェアの保守メンテナンスをメーカーに依存せず第三者の企業が行うこと。（※）「EOL」「EOSL」とは、End of Life、End of Service Lifeの意味で、メーカー保守期間の終了を意味します。

詳細情報【第三者保守データライブ事例】進むIT基盤の第三者保守化

: 豊富な種類と型番バリエーション。
保守対象のサーバに対して、様々なHDD型番在庫を備蓄。

: ハードディスク生産にも利用される品質管理検査機器をEOSL用にカスタマイズして厳密な検査を実施。障害初動での復旧率を高める。

: 保守対象システムと同構成にキッティングし、コールドスタンバイ機の構成も。組み込み後の検証テストも実施し、問題のない機器・パーツを保守対象システム設置場所に即日配送可能な保守倉庫に配備。

: ISO9001、ISO27001認証
品質管理を徹底し、お客様からの預かり情報資産も厳格に管理。

: ネットワーク機器の構成管理や各ポートの検証テストも速やかに実施。

: メモリの検証も個体で管理しビットエラー発生を抑制。

: 保守サービスに関するお問い合わせを受け、対象機器情報をヒアリング。登録された豊富な在庫から、適合本体とパーツを照会し、対応の可否を判断。正確にお見積対応いたします。

: クリティカルなシステムや大規模なシステム、特殊な環境下で利用されるシステムなど、標準対応の難しい運用体制下のシステムには様々なフローをカスタマイズして対応。リモートでの打ち合わせを通じて、システム毎に配備方法や、障害時の持ち込み単位、データセンターへの入退館、障害報告フォーマットやフローを調整して提供。システム運用への負荷を軽減します。