CONNEXX SYSTEMS株式会社データセンターの脱炭素化に向けた蓄電池の活用

最終更新日：2024-09-12 14:33:28.0
印刷用ページ

データセンターは膨大な電力を消費するため、持続可能なエネルギーソリューションが求められています。

データセンターの脱炭素化に向けて、蓄電池の活用は非常に重要な役割を果たしています。
データセンターは膨大な電力を消費するため、持続可能なエネルギーソリューションが求められています。
特に、蓄電池は再生可能エネルギーと組み合わせて使用することで、
カーボンニュートラルの実現に寄与します。

▼脱炭素化の背景
▷膨らむデータセンターの消費電力
データセンターはクラウドサービスやAI技術および関連サービスの増加などにより、膨大な電力を消費しています。
将来国内のデータセンターの電力需要は国全体の10〜20%に達するとも言われており、環境に大きな負荷を与えています。
そのため、多くのデータセンター運営者が、二酸化炭素（CO2）排出量の削減を目指し、
再生可能エネルギーの利用や蓄電池の導入を進めています。

▼蓄電池の役割
蓄電池は、再生可能エネルギーと連携することで、
データセンターの安定した電力供給を支えるだけでなく、脱炭素化に直接的に貢献します。

関連リンク - https://www.connexxsys.com/products/c-type-ess/

基本情報データセンターの脱炭素化に向けた蓄電池の活用

▼エネルギーの自給自足
太陽光や風力といった再生可能エネルギーは天候や時間帯に左右されるため、
電力供給が不安定になることがあります。
蓄電池は、これらの再生可能エネルギーを効率的に貯蔵し、
必要なときに放電することで、安定した電力供給を実現します。

▼エネルギーのコスト管理（ピークシフトとピークカット）
データセンターの電力需要がピークに達する時間帯に、蓄電池に蓄えた電力を利用することで、
電力消費量を平準化し、電力料金を削減します。
また、ピーク時の電力使用を抑えることで、
電力網への負荷を減らし、効率的なエネルギー運用を支援します。

▼環境負荷の低減
化石燃料による電力消費を削減し、CO2排出を抑えることで、環境負荷の低減を図ります。

▼カーボンニュートラル目標の達成
世界的に企業がカーボンニュートラルを目指しており、
再生可能エネルギーの利用はその一環として位置づけられています。

再生可能エネルギーと蓄電池を組み合わせることで、
データセンター事業者は安定した電力供給を確保しつつ、
持続可能な運営を実現することが可能です。

価格帯	お問い合わせください
納期	お問い合わせください
型番・ブランド名	CONNEXX SYSTEMSの産業用蓄電池
用途／実績例	▼脱炭素化への取り組み多くのデータセンター事業者は、カーボンニュートラルや 100%再生可能エネルギーでの運営を目標に掲げています。例えば、GoogleやAmazonは、全世界のデータセンターを再エネ化する計画を進めており、エネルギーの安定供給と脱炭素化を同時に実現しています。 ▼再生可能エネルギーと蓄電池の連携データセンターにおける蓄電池の活用は、再生可能エネルギーの有効利用と脱炭素化に有効です。エネルギー効率の向上やCO2排出削減に向けて、蓄電池は今後ますます重要な役割を果たすことが期待されています。日中に太陽光発電で得た電力を蓄電池に蓄え、夜間や曇りの日に使用します。この仕組みにより、化石燃料の依存を減らし、電力網への依存度を下げ、脱炭素化を実現します。蓄電池は再生可能エネルギーと組み合わせて使用することで、カーボンニュートラルの実現に寄与します。

ラインナップ

型番	概要
コンテナ型大型蓄電システム	メガワット規模のプロジェクトに最適な大型蓄電システムです。オフサイトの蓄電所にはACリンク、オンサイトの需要家側設置に関しては太陽光との連動性の高いDCリンクなど、最適なシステムをニーズに合わせてカスタマイズ可能です。需要家側設置の際に求められる、負荷追従制御、ピークカット、BCP対策などの制御EMSを標準搭載。ワンストップソリューションをご提供いたします。
LB0610GS-DC （DCリンク対応モデル）	産業用蓄電システムLUVIS／太陽光発電を直接蓄電池に入力できるDCリンク対応モデル産業用蓄電システムLUVISは太陽光発電を直流のまま蓄電する DCリンク方式（直流）対応モデルをラインアップ（LB0610GS-DC）。電力の変換回数の削減により電力ロスが少なく、蓄電池の利用効率が向上、エネルギーロスの少ない直流給電が可能です。
LB0610GS-AC （ACリンク対応モデル）	リーズナブルなシステム設計で導入コストを抑えつつ太陽光発電との連携で自家消費による電気料金の削減と災害時の停電対策を実現する効率的な出力･蓄電容量とのベストバランスを追求した産業用蓄電システムです。再生可能エネルギーの有効活用やCO2削減に寄与、創エネでエネルギー消費量を削減できることから脱炭素化の取り組みに貢献することができ、省エネ、SDGs経営の推進に資する機能を網羅しています。
LB0700HN	災害時に本格的な事業継続を可能にする産業用蓄電システム〈BLP〉 BLP〉は蓄電容量73.7kWh／定格出力30kW（三相3線式）と大容量･高出力の産業用の三相蓄電システムです。 PCSと電池筐体を一体化したコンパクトな屋外設置型で、省スペース化に貢献。低コスト･短期間での導入が可能です。非常時に必要な容量は、必要な分だけリーズナブルに増量できる BCP用途に最適なシステムです。
LB0700HN-S	産業用蓄電システム〈BLP〉塩害対策モデル／沿岸部や臨海地区など、重塩害･塩害地域にも安心して設置可能。耐塩害仕様でない蓄電池の場合はコンテナなどの専用筐体に収納する必要があるため、サイズや設置場所、コストの問題が生じます。これまで諦めていた場所に塩害対策モデルであれば設置が可能になり、産業用蓄電池の設置シーンが大幅に広がります。

詳細情報データセンターの脱炭素化に向けた蓄電池の活用

: ●再生エネルギーとの連携

多くのデータセンター事業者が、持続可能なエネルギー供給の確保に向けて、
太陽光や風力などの再生可能エネルギーの導入を進めています。
特に大規模データセンターでは、
自社で太陽光発電施設や風力発電所を設置したり、
外部から再生可能エネルギーを調達する例が増えています。

たとえば、GoogleやAmazon Web Services（AWS）などの
大手テック企業は、
データセンター運営におけるカーボンニュートラルの目標を掲げ、
再生可能エネルギーへの転換を積極的に進めています。

: ●蓄電池で電力の安定確保

再生可能エネルギーは、天候や時間帯に左右されるため、
安定した電力供給が課題となります。
このため、蓄電池を活用することが一般的です。
蓄電池により、エネルギーの余剰を蓄えて、
エネルギーが不足している時間帯に使用することで、
安定した電力供給が可能になります。

データセンター事業者は、
再生可能エネルギーと蓄電池を組み合わせることで、
電力網の障害や不安定さに対応できます。
外部の電力網に依存しない自給体制を構築できます。

: ●持続可能なデータセンターの実現

再生可能エネルギーの導入促進など、
環境に配慮した取り組みが求められています。
脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギーが必要です。

温室効果ガスの削減やエネルギー効率の向上、
再生可能エネルギーの導入などを通じて
緩和策に取り組む必要があります。

▷CO2排出削減
太陽光発電によるクリーンなエネルギーを利用することで、
化石燃料に依存することなく、二酸化炭素の排出を削減します。

▷エネルギーの自給自足
太陽光発電と蓄電池の組み合わせにより、電力供給が不安定な地域や、
停電リスクのある場所でも、安定して電力を供給することができます。

: ●太陽光発電の活用

太陽光発電は、再生可能エネルギー源として最も広く利用されており、
多くのデータセンター事業者が自社の敷地内や近隣に
太陽光パネルを設置しています。
特に、データセンターの運営に必要な大量の電力を賄うために、
大規模な太陽光発電施設を併設するケースが増えています。

▷自社敷地内での発電
データセンターの屋上や駐車場などの広いスペースに太陽光パネルを設置し、
電力の自給自足を目指します。

▷地域や外部の太陽光発電施設と連携
自社施設が太陽光発電に適さない場合でも、
地域の太陽光発電施設や外部の発電事業者と契約し、
再生可能エネルギーを調達することが可能です。

: ●再生エネルギーの効率的な利用

太陽光発電と蓄電池を活用することで、電力網への負荷を減らし、
エネルギーコストの削減を図ることができます。
データセンターは通常、電力消費がピークに達する時間帯があるため、
蓄電池に蓄えた電力をピークシフトに利用することで、
ピーク電力料金を回避し、コストを最適化できます。

▷ピークシフトとピークカット
電力消費が少ない時間帯に太陽光発電や電力網から充電し、
電力需要が高まるピーク時に蓄電池から電力を供給することで、
電力網への依存度とコストを削減します。

: ●企業のコンプライアンス、CSR等への社会的要求の高まり
▷地域･従業員･株主･取引先等のステークホルダーからの信頼確保の要求

▷災害時の地域社会への貢献
企業に対し、地域社会から災害時における
企業施設の開放や救援物資面での支援に関する期待が高まっています。

自社のBCP対策の取り組みと併せて、
地域全体への貢献を考慮して、
DCP（District Continuity Plan／地域継続計画）の
対策を行う企業が増えてきています。
地域と関連性が強い企業においては「地域社会への貢献」など、
CSR（企業の社会的責任）活動への積極的な取り組みにつながり、
地域継続計画への参画と対応は、企業のBCP対策の一環と考えられます。

: ●サーバや通信機器の停電対策
停電による影響でシステムが停止してしまうことになれば
業務継続に大きな支障が出てしまいます。

ビジネスの機会損失や必要なデータを失うことは、
企業にとって大きな損失となり事業の継続どころか、
存続さえも危うくなる可能性があります。
こういった背景から、災害発生時に活動が機能停止に陥ることを
未然に防ぐBCPを策定する必要があります。

●企業経営に影響を与える災害や事故
▷地震災害、台風、水害の多発
▷重要システムの重大な障害発生
▷コンピュータウイルスによるシステム停止
▷感染症（パンデミック）発生リスク
▷テロの脅威の増大

: ●災害時の停電対策
停電して電気の供給が止まっても、蓄電池に蓄えておいた電気があれば、
電気を使い続けることができるので、BCP（事業継続計画）対策として
緊急時に備えることができます。
蓄電池と太陽光発電の連携で、長引く停電に対応が可能です。

: ●電気代が節約できる
産業用蓄電池は太陽光発電などの再エネ機器との連携で
省エネ効果が飛躍的に高まります。
料金が安い時間帯（主に深夜）に蓄電池へ充電。
料金が高い時間帯は、充電した蓄電池から電気を使用すれば、
電気代を節約できます。

カタログデータセンターの脱炭素化に向けた蓄電池の活用

取扱企業データセンターの脱炭素化に向けた蓄電池の活用

CONNEXX SYSTEMS株式会社

■次世代型発蓄電システムの開発、製造、販売、企画設計、システム・インテグレーション BCP･ZEB･レジリエンス用途の蓄電池なら CONNEXX SYSTEMS（コネックスシステムズ）にご相談ください。ご要望の際は、お気軽にお問い合わせ下さい。 ●取扱製品・産業用蓄電システム〈BLP〉・非常用小型蓄電システム（可搬型）「LB0043PE4」・急速充電・急速放電専用電池「HYPER Battery（ハイパー電池）」・産業用リチウムイオン電池（鉛蓄電池代替用12V／24V系LFPバッテリー）