株式会社食環境衛生研究所
最終更新日:2020-02-13 11:17:20.0
株式会社食環境衛生研究所 会社紹介
基本情報株式会社食環境衛生研究所 会社紹介
残留農薬と食品検査・放射能測定・畜産・検便検査の(株)食環境衛生研究所
株式会社食環境衛生研究所(食環研)は、安全をモットーに生活環境および「食」に対して貢献し、ヒトの健康と快適な生活環境を創造する企業です。
食品の生産・加工過程と、食品の安全性向上に貢献し、人の健康と好ましい生活環境を持続できる社会構造を実現します。
【主な事業】
○残留農薬分析
→ポジティブリスト制度に基づく食品中の残留農薬分析
○検便検査
→健康保菌者の確認・体調不良の原因究明・食中毒の感染経路調査など
○レジオネラ属菌検査
→温泉・公衆浴場等、入浴施設におけるレジオネラ属菌検査
○畜産総合コンサルティング
→農場の衛生向上・生産性向上・経営安定化を支援
○一般受託試験
→細菌・カビ・ウイルスの抑制効果試験や消臭効果試験など
詳しくはお問い合わせください。
細菌・ウィルス検査
細菌やウィルスが原因の食中毒による健康被害は飲食店や学校、病院等で毎年のように報告されています。
近年では特に腸管出血性大腸菌O157やノロウイルスやによる集団食中毒が発生し、死亡事故に発展するケースもあります。
その他にもサルモネラやカンピロバクター、黄色ブドウ球菌などといった食中毒菌による被害は衛生管理が進んだ現在でもなくなることはありません。
こういった事態に対応するには製造原料、製造工程、製品保存等様々な観点から微生物制御を行う必要があります。
細菌・ウィルス検査は食中毒など食品による健康被害を防止する上で、非常に重要な検査になります。
【特長】
○製造原料
→輸入原料、国内産原料の食中毒菌汚染の確認など
○製造工程
→製造ラインからの汚染の確認など
○製品検査
→出荷製品の微生物数確認(規格基準検査)、賞味・消費期限設定の為の検査など
詳しくはお問い合わせください。 (詳細を見る)
事業紹介「一般検査(残留農薬検査)」
残留農薬検査は、ポジティブリスト制度導入に伴う規制強化により、様々な食品の出荷・流通をさせる際の品質管理として必要不可欠なものになりました。
食環境衛生研究所では、「多成分一斉分析法」 という残留農薬検査法を導入し、多種類かつ低価格の残留農薬検査を提供させていただくことが可能となり、現在も数百社以上のお客様にご利用いただいております。
初めての方も、検査の相談は無料ですので、お気軽にお問い合わせください。
【特長】
○ポジティブリスト制度に対応した、低濃度までの農薬検査が可能
○費用 対 効果に優れたラインナップをご提供
→お勧めは農薬一斉分析260項目
○ご希望の項目により最新の機器を用いた分析を行うことができる
→ガスクロマトグラフ・タンデム型質量分析計(GC/MS/MS)
→液体クロマトグラフ・タンデム型質量分析計(LC/MS/MS)など
○国際規格 ISO/IEC 17025:2005 取得の検査法・設備・人材による
高品質の検査が可能
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事業紹介「一般検査(放射能検査)」
食環境衛生研究所では、食品・水・土壌における放射能検査を実施しております。
現在、放射性物質濃度については品目によって残留基準値が定められており、基準値を上回る放射性物質を含んだ食品については流通が禁じられております。
放射性物質濃度は拡散地域からの距離等で一概に推定できず、土壌から作物への推移、食物連鎖による濃縮など、今後も長いスパンで、監視し続けていくことが必要になります。
ただし、影響の無い食材までも廃棄することや、風評のみで食品を倦厭することは好ましくありません。
一人ひとりが放射能に対する知識を広げ、科学的視点に基づいた検査、無駄のない対応を行う必要があります。
【使用機器】
○ゲルマニウム半導体検出器によるガンマ線スペクトロメトリー
→測定核種:ヨウ素131、セシウム134及び137
→低濃度までの高精度分析が可能
○NaIシンチレーション検出器によるガンマ線シングルチャンネルアナライズ
→測定核種:ヨウ素131、セシウム134及び137
→低価格でスクリーニング検査が可能
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事業紹介「検便検査(腸内細菌検査)」
調理従事者等には感染防止の観点から、検便検査が法律的に義務付けられています。
食環境衛生研究所では、感染症として指定された項目(赤痢菌、パラチフスA菌や腸チフス菌を含むサルモネラ属菌、腸管出血性大腸菌O157)以外にも、腸管出血性大腸菌(O111・O26・O128)やカンピロバクター等の項目も実施しており、ノロウイルスに関しても、リアルタイムPCR法やイムノクロマト法等から、検査方法を選択できます。
【特長】
○法人の定期検便検査から個人の検便検査まで実施
○法人の検便検査では、対象人数に応じて料金の設定を行っている
○容器や報告書のやり取りに関しても細かな対応を行っている
○個人の検便検査もネットからの申し込みができ、至急対応も可能
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動物用医薬品臨床試験(GCP・GLP)
食環境衛生研究所は、動物用医薬品のCRO(開発業務受託機関)「国内4社のうちの1社」として受託試験を行っております。
動物用医薬品の登録を国へ申請するためには、「品質管理」「有効性」「安全性」の3つに関して臨床試験および非臨床試験が必要となります。
食環研では、「GCP省令」、「GPSP省令」及び「GLP省令」に基づき、家畜用(鶏・豚・牛)から、ペット用(犬・猫)医薬品、医薬部外品まで、新薬を動物やオーナーに届けるためのサポートをさせていただきます。
【試験内容(一部)】
○GCP試験;臨床試験(野外農場、動物病院)
○GLP試験;残留試験、安全性試験
○GPSP試験(年次報告、申請書作成)
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外注・受託試験(レンタルラボ)のご案内。
「設備等の問題で商品の効果評価試験を実施できない」という企業の方、
弊社のラボで試験をお受けいたします。
食環研では、様々な「設備」、専門技術を持つ「人材」を有し、得意とする微生物学的検査を中心に、
新商品の効果をアピールするための各種検査を受託しております。
【実施例】
○ 新開発した空気清浄器の殺菌・消臭効果を確認する為の試験
○ 新商品のサプリメントを子供が口に含んでしまった場合を想定したマウスによる急性経口毒性試験
○ ペットが使うことを想定した新商品の安全性を確認する為の飼育試験
また「どのような試験を実施すれば、目的とする効果の良否が判断できるのかわからない」といった場合も、事前に綿密な打ち合わせを行うことにより、お客様のご希望とされる試験に最適な実験計画の提案をさせていただきます。
詳細説明、見積もり、施設見学等もお受けしておりますので、詳しくはお気軽にお問い合わせください。 (詳細を見る)
株式会社食環境衛生研究所 会社紹介
食環境衛生研究所は、様々な項目の検査受託をしている、総合検査研究機関です。
細菌・ウイルスから農薬、抗生物質等の医薬品まで、幅広く検査対応を行っております。
製品、製剤の開発、品質管理ご担当の方は是非弊社までご相談ください。
【主な事業】
◆受託試験
→細菌・ウイルスの抑制効果試験、消臭効果試験など
◆検便検査
→健康保菌者の確認・体調不良の原因究明・食中毒の感染経路調査など
◆食品栄養成分検査
→食品表示項目、栄養成分、食品添加物、有害物質検査など
◆食品保存検査
→賞味期限、消費期限の設定試験
◆残留農薬検査・残留動物用医薬品検査
→ポジティブリストに基づいた一斉分析検査
◆その他様々な検査業務を行っております。
【取得認可】
○国際規格 ISO/IEC 17025:2005
○登録衛生検査所 第41号
○計量証明事業 環第51号
○GCP 22動薬第1012号
○GLP 23動薬第3358-1号 GLP 24消安第4322号
○学術研究機関
○届出伝染病等病原体取扱施設
詳しくは弊社ホームページをご覧になるか、お気軽にお問い合わせください。 (詳細を見る)
『蚊を用いた忌避・殺虫効果確認試験サービス』
スプレー剤、薬剤の各種試験などを行う当社では、
蚊の忌避・殺虫効果を検査する受託試験サービスを実施しています。
実際に自社内で蚊を飼育しながら、忌避・殺虫効果を数値的に確認。
第三者機関による証明を受けることで効果の信頼性が向上し、
製品のアピールポイントに繋げることができます。
予算や条件など、ニーズに合わせた試験も提案可能です!
【特長】
■信頼性の高い検査データを取得できる
■豊富な知識をもつ専門スタッフが常勤
■提供された秘密情報を徹底厳守
■消臭・動物飼育試験など、総合的な試験も提案可能
=======その他生物の試験も可能=======
また、蚊以外にもノミ・ダニ・ハエの
忌避効果試験、消臭試験、殺菌効果試験も可能です。
お気軽にお問い合わせください!
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※詳しくはカタログダウンロード、もしくはお問い合わせください。 (詳細を見る)
食品衛生コンサルティング
食環研では、「食」に関わる企業様が必要とする衛生管理の目的を達成するため、企業様の施設を拝見し、4段階のステップを提案し、安全な食品を提供する管理手法の実現に向けて、全力でサポートをいたします。 (詳細を見る)
ダニ・ノミ忌避効果試験 (装置、機器、家電製品)
ダニ・ノミが媒介する感染症が問題となる中、現在ではダニ・ノミを寄せ付けない、
効果的に駆除するといった製品が数多く存在します。
具体的には、防虫駆除装置、布団乾燥器、掃除機、空気清浄器など多くの商品が販売されておりますが、
実際に自社内でダニ・ノミを飼育して忌避・殺虫効果を数値的に確認できる企業は少ないでしょう。
弊社では、そういった製品のダニ・ノミの忌避・殺虫効果を確認する受託試験を行っております。
また、製品開発の場面において、第三者機関による証明(お墨付き)があれば、
効果の信頼性を保証するという意味で、商品の大きなアピールポイントになります。
弊社では、お客様の希望、予算、条件に合った試験をご提案することも可能です。
試験の相談、見積もり、施設の案内などもお受けしておりますので。
まずはお気軽にご相談ください。
(詳細を見る)
ダニ・ノミ忌避効果試験 (日用品・薬剤)
ダニ・ノミが媒介する感染症が問題となる中、現在ではダニ・ノミを寄せ付けない、
効果的に駆除するといった製品が数多く存在します。
具体的には、ペット用シャンプー、ダニ・ノミ用殺虫スプレー、ダニ・ノミを寄せ付けない布団生地など、
多くの商品が販売されておりますが、実際に自社内でダニ・ノミを飼育して忌避・殺虫効果を
数値的に確認できる企業は少ないでしょう。
弊社では、そういったダニ・ノミの忌避・殺虫効果を確認する受託試験を行っております。
また、製品開発の場面において、第三者機関による証明(お墨付き)があれば、
効果の信頼性を保証するという意味で、商品の大きなアピールポイントになります。
弊社では、お客様の希望、予算、条件に合った試験をご提案することも可能です。
試験の相談、見積もり、施設の案内などもお受けしておりますので。
まずはお気軽にご相談ください。
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