うま味を残して塩分カット！『セレミオン』を試してみませんか?

PR液体食品の減塩でお困りの方に朗報！電気透析装置は常温で不要な塩分だけを…

ＡＧＣグループが開発・製造しているイオン交換膜『セレミオン』による電気透析装置は、膜と電気の働きで溶解中のイオン性物質を分離し、短時間で脱塩・濃縮・回収・分別することができます。 しょうゆ・調味液等の液体食品に含まれる塩分の脱塩・分離がの実績があります。 ＜無償貸出機について＞ 小型電気透析装置を２週間無償でお試しいただけます。 導入を検討中の方、ご興味のある方は、ぜひご検討ください。...

メーカー・取り扱い企業： ＡＧＣ株式会社 化学品カンパニー

Image integrity checker

PR電気泳動・ウェスタンブロッティング画像の生データ改ざんが心配ではありま…

Image integrity checkerは、電気泳動・ウェスタンブロッティング画像等の生データ認証のためのフリーソフトです。 デジタル指紋による生データ認証や論文投稿用の証明書発行でAI画像生成時代の脅威に対抗します。 ●CytivaのAmersham ImageQuant(TM) 800やTyphoon(TM)シリーズの取得データに使用可能 ●Cytivaウェブサイトから無料ダウンロード...

メーカー・取り扱い企業： Cytiva

東北大学技術：金属ナノワイヤー及びその製造法：T13-020

添加剤を使用せず、簡便に歩留まりよく安価にアスペクト比の大きなAgナノ…

透明導電材料として広く用いられているITOの代替として、フレキシブル性、光透過性、導電性、耐久性の高さからAgナノワイヤが注目されている。Agナノワイヤの従来製法としては、ポリオール法など保護剤を用いる方法が代表的である。しかし、この製法では添加剤である保護剤を除去するために、製造工程、製造コストの増加並びに廃棄物処理などの課題があった。これに対し本発明は、添加剤を使用しないため余分な製造コストを...

メーカー・取り扱い企業： 株式会社東北テクノアーチ

東北大学技術：生体材料およびその製造方法：T19-380

溶解を抑制し、⾧期間にわたって優れた抗菌性を維持!

人工関節等の生体材料には、骨と直接密着するTi(チタン)が用いられる。 また、骨形成能の向上を目的としてACP膜(非晶質リン酸カルシウム膜)で生体材料をコーティングできることが知られている。しかし、ACP膜は生体内で短期間で溶解してしまうため、⾧期間保持できるよう改良が求めらている。 そこで、Ta(タンタル)添加でACP膜の溶解を抑制することが考えられているが、抗菌性を有していないという課題が...

メーカー・取り扱い企業： 株式会社東北テクノアーチ

東北大学技術：スーパーキャパシタ用電極：T12-139

高比容量特性（約５８０Ｆ／ｇ）と良好なサイクル特性（３０００回以上）を…

従来のMnO2等の電極では、高速な酸化還元反応の影響によって、金属酸化物電極の繰り返しの寿命は、サイクルによる酸化層の活性な層の体積的な変化による電極の機械的な劣化によって制限され、高容量と長寿命を有している厚いMnO2層等による電極が得られないという課題があった。 　本発明によって、導電性が向上できる活物質を有し、コンデンサの比容量を高くできる酸化物構造体を提供することが可能になった。本発明は...

メーカー・取り扱い企業： 株式会社東北テクノアーチ

東北大学技術可視光応答型TiO2光触媒コーティングT16-086

簡便、低コスト、審美性あり、密着力が強い

従来、Tiを熱酸化処理させてできるのはルチル型結晶構造のTiO2であり、可視光照射下での光触媒活性は示さないと言われてきた。一方、TiO2にAuを添加することにより可視光域で光触媒活性を示すことが報告されている。 　本発明は、貴金属(Au, Ag, Pt, Pd)を添加した貴金属-Ti基板を大気中で熱酸化[2]もしくはTi基板のAr-CO雰囲気で炭化後に大気中で熱酸化[3]させるという簡便かつ低コ...

メーカー・取り扱い企業： 株式会社東北テクノアーチ

東北大学技術：変異糸状菌を用いた完全分散培養技術：T16-155

有用物質の生産量を数倍に！または生産量をそのままにコストを数分の１へ！

まり集塊するため高密度培養と有用物質の増産には限界があった。 　本発明は、発明者らが見出した高密度培養に資する高分散性表現型：細胞壁α-1, 3-グルカン欠損（文献1）を達成できる新たな遺伝因子GAGクラスターの欠損株と同株を用いた物質生産方法に関する。 　高分散性表現型を示す麹菌AG欠損株（文献1）に対し、GAGクラスター欠損を追加導入することで分散性が向上し完全分散を達成するとともに、液体...

メーカー・取り扱い企業： 株式会社東北テクノアーチ